「ＰＲプランナー試験」過去問題集を初刊行
実際の出題を収録した『広報・ＰＲ資格試験 過去問題集』を4月5日より発売
ＰＲプランナー1次試験対応テキスト『広報・ＰＲ概論』改訂を同時実施

社団法人 日本パブリックリレーションズ協会（理事長：森 健、以下 日本ＰＲ協会）は、「ＰＲプランナー資格認定/ 検定試験」（以下 ＰＲプランナー試験）で実際に出題された問題を収録した『広報・ＰＲ資格試験 過去問題集～ＰＲプランナー資格認定制度1次・2次・3次試験過去問題集』（編著：日本パブリックリレーションズ協会、発行：株式会社同友館）を、本年4月5日に刊行いたします。本書の定価は1,575円（消費税込）で、首都圏始め大阪、名古屋、福岡、札幌など大都市圏の大手書店、ならびにアマゾンなどのネット書店を通じて販売いたします。
また、ＰＲプランナー1次試験対応テキスト『広報・ＰＲ概論』の改訂を実施、4月5日に刊行します。

『広報・ＰＲ資格試験　過去問題集』は、制度発足以降すでに5年目を迎えたＰＲプランナー試験で出題された1次から3次にわたる試験問題を収録、その解答（3次は参考解答例）と解説、試験対策のポイントなどを掲載して編集しています。実際に出題された問題を掲載しているため、読者は試験問題のレベルや形式、解答の要領などを把握することができるなど、ＰＲプランナー試験準備に効果的に活用することができます。
本書の刊行により、すでに刊行されている1次試験対応テキスト『広報・ＰＲ概論』、2次・3次試験対応テキスト『広報・ＰＲ実務』とあわせて万全の試験対策を講じることが可能となりました。
また、この度、日本ＰＲ協会では、ＰＲプランナー1次試験対応テキスト『広報・ＰＲ概論』の改訂を実施しました。今回の改訂では、広報・ＰＲ活動におけるインターネットの活用に関する章を全面的に改めるとともに、国際広報に関する最新の動向について記述を追加しました。さらに、随所に掲載されている図版等の統計データを最新の資料に更新し、あわせて本文の記述を見直すなど、急速な時代の変化に対応する改訂を行っています。
『改訂版 広報・ＰＲ概論』の刊行は4月5日、定価2,625円（消費税込）で、全国の大手書店、アマゾンなどのネット書店を通じて販売いたします。

※写真データをご希望される場合は、協会事務局（TEL：03-5413-6760　担当：真部・宮松）までご連絡ください。

『広報・ＰＲ資格試験　過去問題集
～ＰＲプランナー資格認定制度1次・2次・3次試験過去問題集』の出版概要

書 　 名	『広報・ＰＲ資格試験 過去問題集　 ＰＲプランナー資格認定制度1次・2次・3次試験過去問題集』
仕 　 様	A5判　158ページ
刊 行 日	2012年4月5日（木）
価 　 格	1,575円（消費税込）
部 　 数	1,500部
編 著 者	社団法人日本パブリックリレーションズ協会
発 売 元	株式会社同友館
ISBN	978-4-496-04849-4
内 　 容	はじめに　ＰＲプランナー資格認定検定試験の概要 （１） わが国における広報・ＰＲ （２） 制度創設に向けた取り組み （３）「 ＰＲプランナー資格認定制度」の目的 第１部　1次試験 （１） 1次試験の位置付けと出題範囲・実施概要 （２） 1次試験の内容と学習のポイント （３） 過去の出題例と解説（13問を収録） 第２部　2次試験 （１） 2次試験の位置付けと出題範囲・実施概要 （２） 2次試験の内容と学習のポイント （３） 過去の出題例と解説（科目Ａ：4問、Ｂ：4問、Ｃ：4問、Ｄ：16問を収録） 第３部　3次試験 （１） 3次試験の位置付けと出題範囲・実施概要 （２） 3次試験の内容と学習のポイント （３） 過去の出題例と解説（ 課題Ａ： 2問、課題Ｂ：4問を収録） ＜付＞ＰＲプランナー資格認定制度について

『改訂版　広報・ＰＲ概論』の出版概要

書 　 名	『改訂版　広報・ＰＲ概論
仕 　 様	A5判　344ページ
刊 行 日	2012年4月5日（木）
価 　 格	2,625円（消費税込）
部 　 数	1,000部
編 　 者	社団法人日本パブリックリレーションズ協会
発 売 元	株式会社同友館
ISBN	978-4-496-04875-3
内 　 容	第１章　パブリックリレーションズの基本 第２章　企業経営と広報・ＰＲ活動 第３章　行政・団体等の広報活動 第４章　広報・ＰＲマネジメント 第５章　コミュニケーションとＰＲ 第６章　メディアリレーションズ 第７章　マーケティングとＰＲ 第８章　インベスターリレーションズ 第９章　エンプロイーリレーションズ 第１０章　広報・ＰＲにおけるインターネットの活用 第１１章　国際広報 第１２章　企業の危機管理 第１３章　経営倫理とプロフェッショナリズム ＜付＞ＰＲプランナー資格認定制度について

※この報道資料は2012年3月29日、東商記者クラブにおいて配布されたものです。

ニュースリリース（ＰＤＦ）NewsRelease2012329.pdf(1.92MB)